すいばりたった

61 名前：日本＠名無史さん[] 投稿日：2005/06/12(日) 01:49:09
意外なところで神社の鳥居。古式の神社の鳥居って何メートル地下へ埋まっていると思います？

　答え　→　0m

ただ地面に乗っているだけなの。良くそれで倒れないなと素人考えで思うが、
固定されなていない柔構造なので、右に力が加われば左に逃がし、左に力が加われば
右に逃がすという具合に、力が集中してかからない構造になっている。

しかし、現代科学の見地から、こういう鳥居が見直され、まったく良く数百年間も
地震に耐え倒れなかったものだとおせっかいして、古式の鳥居が、現代科学の見地から
理論上絶対に倒れない深さまで鳥居の根元を埋めるという事が多数行われた。

その結果、関西大地震で、確かに現代科学が言うように倒れなかったが、
数百年間倒れなかった鳥居がボキボキ折れまくった

台湾と中国の「平和協定」の恐ろしさと日本のあるべき対応

先頃も海外メディアとの会見で「平和協議での調印の可能性を排除しない」と述べた馬英九総統。これが中国側から賞賛されたのは言うまでもない。ＥＣＦＡで台中市場の一体化の目処が付けば、あとは「胡六点」で残るのは「平和協議の達成」だけだからだ。

これについては「平和」の二文字に惑わされてはならない。

繰り返すが中国は、今でも台湾に向けたミサイルを増強中だ。その数、すでに千四百基を超えているとされる。一年間で百基（三日に一基）増加のペースである。

これに対して台湾は専守防衛の国である。しかも総統は「武力行使せず」とも言明している。

このような両国が締結する「平和協定」など、台湾の降伏協定以外のものにはあり得ない。そもそも中国が「平和」を約束するのは、台湾が「統一」を受け入れるとき以外にないのである。

中国との和平は降伏して初めて達成される

台湾の多くの人々が、この平和協定で想起しているのが、五一年のチベットと中国との十七ヶ条の平和協定だ。軍事圧力の下でチベットの「地方政府」が調印を強要されたと同様、台湾の「地方政府」も調印するのだろうか。そして調印後はチベット人と同様、台湾人も弾圧、虐殺を受けるのだろうか。

民進党は今年十一月の五大都市首長選挙で勝利し、一二年の総統選挙を有利に運ぶと言う構えだ。だが仮に政権奪還に成功しても、ＥＣＦＡによる「一中市場」への転落状況から這い上がるのは並大抵のことではない。

このように台湾は、「陥落」へと向かっている情勢なのである。

もはや背水の陣とも言える台湾人民の、国家防衛の戦いでの勢力挽回を祈らないわけにはいかない。

そして日本人も、孤立無援の台湾人民に激励の声を。なぜなら「台湾陥落」の後に来るのは「日本陥落」だから。中国の膨張の前で日台が一蓮托生であることを忘れてはならない。

本来ならば、たとえば科学が好きで、得意な子どもは、高校の数学などとっとと終わらせて、その先にどんどん進んでいけば良い。アメリカのＳＡＴのような問題だったら、特に何の準備もしなくても、解答することができるだろう。

ところが、上に挙げた東京大学の入試のように、高校までのカリキュラムに出題範囲を限定した上で、その中で人工的な難しさを追求した出題をしていると、大学入試が終わるまでは、高校生はそのカリキュラムの範囲に足踏みすることになる。

本当は、さっさと量子力学や統計力学、線型代数か解析幾何の進んだ内容を修得すれば良いのに、１８歳の段階では、いつまで経っても高校のカリキュラムの範囲であれこれと勉強をしなければならないことになる。

ここに、行きすぎた標準化の弊害を見ることができる。

アメリカの大学入試で課されるpaper testが、ＳＡＴレベルのものに限られているのは、すべての受験者に共通して求める学力はその程度に抑制して、それ以上にどのような方向に「突出」するかは、各学生にゆだねる、一つの「叡智」だと言っても良い。

学問というものは、ある程度の段階を超えると、標準化をすることが難しくなる。どの方向に伸びていくかは、分野によっても人によっても異なるからだ。

私が環境問題に疑問を持ち、学会や社会にそれを問うているのは「学問的興味」であって「別の目的」はない。

たとえば「温暖化すると南極の氷は融けるか？」ということを物理的に考えると「増える」となるのに、なぜ「融ける」と言っているのか？政府やＮＨＫには多くの学者が参加しているのに、なぜそのようなことが言われているのか？というのは「真理」を追求する学者にとっては当然の疑問で、「何の目的で質問しているのか？」などと聞いてもらっても、どう答えて良いかわからない。

もし、「私の興味で聞いています」と言うと、「そんな暇はない」という返事が来そうである。

また「温暖化しても日本の環境は悪くならない」という結論に達すると、「温暖化が脅威だ」という人の論文を読んだりしたくなるし、疑問もぶつけたくなる。

でも、現在の日本では「温暖化が脅威」という人たちの集まりに言って質問してもほとんど答えてくれない。

あるときに「２℃上がると大変だ」と偉い人が講演で言われるので、「今の地球の気温は１５℃ですが、日本にとって何℃が最適ですか？」

と質問したら、返事そのものをされなかった。

座長も講演した先生も、私の質問は完全に無視した。「２℃上がって大変だと言っているのだ。つまらない質問をするな」という感じだった。

ＮＨＫの度重なる誤報も「報道のお金化」によるものだろう。「正確な報道をいかに早く視聴者に伝えるか」という報道に興味があるのではなく、視聴率とか国会議員の印象などを通じて「自分たちの組織とお金を守るためには」という考え方だ。

何となく絶望感もある。これほど世の中が世知辛くなり、「目的がなければやらない」ということになると、話をしていても「目的」がないなら聞いても意味がない。

「儲かることだけ聞きたい」、「儲かるような方向なら合意する」という時代なのだろう。

　私は、政治家がツイッターを通じて有権者と直接会話し、その過程が衆人環視の下で明らかとなり、その結果、大衆にプラスのイメージ だけが流布しながら、実際には政治に経験も能力も定見もないタレント議員が、のきなみ馬脚を顕すことを、正直、強く期待しています。

　というのも、こうしたパーソナル・デジタルメディアの普及こそ、現在進展している情報環境の変化の中で、お話にもならない衆愚選挙の状態 を回避し、本当に国政に携わるべき能力と定見を持った人物が民主選挙で選ばれ、国会に送り出される基本的土壌を作り直す数少ないリアルな可 能性を示しているからにほかなりません。